元駐在妻を対象に再就職について調査
夫の海外赴任に同行するために日本での仕事を辞した駐在妻のなかには、帰国した際にはまたバリバリと働きたい、と考えている方も多いだろう。そこで、本日は駐在妻の再就職に関するアンケートについてご紹介しよう。
アンケートは、駐在妻のための情報・交流サイト「駐妻カフェ」を運営する、グローバルライフデザイン（東京都大田区）が実施（調査時期：年3月15日～4月4日、調査方法：インターネット）。対象者は、日本帰国後に再就職（業務委託など対企業フリーランス含む）した元駐在妻114名。
駐在妻はキャリア形成の重要な時期にブランク
まずは再就職した年齢について。約60％が30代後半～40代前半と回答した。またそれまでの実務経験の年数は、10年未満が58.8%。多くの駐在妻は、30代後半～40代前半というキャリア形成において重要な時期にブランクが生じることで、年齢相応の実務経験年数を積みにくいことが分かる。
再就職活動をするうえで感じた不安・不満・課題については、「ブランクの長さ（82％）」「育児との両立（62％）」「年齢（53％）」「保育所確保（32％）」と続く。
ブランクの長さを不安視する声が最多だが、育児関連の声を挙げる方も多く、「保育所の確保のほうが再就職活動自体よりも大変だった」というコメントもあった。帰国後の配偶者の人事異動がどうなるか分からないといった「今後の見通しが不透明」であることも、多くの方が課題として挙げている。このことが反映してか、再就職先を決めるうえで重視する点には「働き方の柔軟性」を挙げる声が最多となっている。
再就職後は非正規で、月収10万円未満が最多
赴任同行前の前職と帰国後の再就職先の雇用形態について問うと、正社員の比率の低下が目立った。前職で78%の方が正社員として雇用されていたのに対し、再就職先では正社員比率が29%まで低下している。再就職先では70%以上が非正規雇用、なかでもパート・アルバイトが31.9%で最多層という結果になった。
待遇についても悪くなるケースがほとんどで、月収10万円未満が3.5%から約30%にまで増えている。
待遇の悪化について、グローバルライフデザインの駐在妻キャリアサポートコーチ・飯沼ミチエ（いいぬま・みちえ）氏は「海外生活を経て家族や仕事に対する価値観が変わったこと、そして日本でも多様な働き方が浸透してきたこともあり、駐在妻自身が正社員に拘らない働き方を選択できるようになったことも、一部影響しているでしょう」と分析する。
明日もアンケート結果の続きを見ていこう。
（取材・文／大友康子）
